【ワシントン 1月8日】
米国の ウッドロウ・ウィルソン 大統領は本日、連邦議会の場で演説を行い、現在続く大戦の終結と戦後世界の再編に向けた包括的な構想として、いわゆる「十四か条の平和原則」を公表した。これは、交戦諸国の利害調整のみならず、将来の国際秩序そのものを見据えた提言として、大きな注目を集めている。
演説で大統領は、秘密外交の廃止、通商の自由、軍備縮小、植民地問題の公正な解決などを掲げ、各国が協調して平和を維持する必要性を強調した。とりわけ、民族自決の尊重を明確に打ち出した点は、帝国支配下に置かれてきた地域にとって新たな希望を示す原則と受け止められている。
さらにウィルソン大統領は、将来の紛争を防ぐための国際的枠組みとして、諸国が参加する恒久的な機構の設立を提唱した。これは、力の均衡に依存してきた従来の外交からの転換を意味し、戦争の再発を制度的に防ぐ試みとして歴史的意義を持つ。
この演説は、連合国側のみならず、敵対国や中立国にも向けられた呼びかけであり、今後の講和交渉の基礎となる可能性がある。一方で、各国が自国の利害をどこまで抑え、この原則を受け入れるかは不透明で、実現への道のりは容易ではないとの見方もある。
— RekisyNews 国際面 【西暦1918年】
