【バルパライソ／ラパス 2月14日】
本日、南米西岸においてチリとボリビアの間で武力衝突が発生し、これにペルーも関与する形で三国間の戦争が勃発した。発端は、アタカマ砂漠沿岸の硝石資源をめぐる租税問題と利権対立である。
ボリビア政府は自国領内のチリ企業に対し新たな課税を実施したが、これに反発したチリ側は軍を進め、本日アントファガスタ港を占拠。港湾には緊張が走り、市街では住民の避難が相次いでいる。
背後では、ペルーとボリビアの間に結ばれていた秘密同盟条約の存在が取り沙汰されており、情勢は一挙に拡大の様相を呈している。チリ政府は「自国民と合法的権益の保護」を主張し、軍事行動を正当化。一方、ボリビア側は主権侵害として強く非難している。
硝石は火薬製造に不可欠な戦略物資であり、欧州市場でも高い需要を持つ。資源の帰属と輸出権を巡る争いは、単なる国境紛争を超え、国家財政と国際貿易に直結する問題である。
沿岸の港町では既に動員の号令が下り、海軍力を有するチリが優位との見方もあるが、内陸のボリビアとペルーの動向次第で戦局は流動的となる。太平洋沿岸の静穏は破られ、南米は新たな戦火の時代へと足を踏み入れた。
— RekisyNews 南米戦局面 【1879年】
