【ロンドン 2月26日】
ウィンストン・チャーチル首相は、庶民院（下院）において、英国が原子爆弾の保有に成功したことを公式に発表した。これにより英国は、米国、ソビエト連邦に続く「世界第3の核保有国」として名乗りを上げ、第二次世界大戦後の国際秩序における大国としての地位を盤石なものにする姿勢を鮮明にした。
今回の保有公表の背景には、米国の「マクマホン法」による原子力情報の提供打ち切りを受け、英国が独自の核開発計画「ハイ・エクスプローシブ・リサーチ」を盤石に進めてきた経緯がある。チャーチル首相は、ソ連の核武装による脅威が強まる中、独自の抑止力を保持することが大英帝国の安全保障に不可欠であると強調。これは、米ソ二極化が進む冷戦構造下において、英国が自立した軍事外交を展開するための、乾坤一擲の決断である。
現場となったロンドンの議会周辺では、この歴史的宣言に与野党から驚きと支持の声が上がっている。一方、平和団体や一部の知識人からは、新たな核軍拡競争への懸念も漏れ聞こえる。ある軍事ジャーナリストは「英国の核武装は、単なる武器の保有ではない。欧州における発言力を維持するための、政治的な装甲だ」と、その戦略的意義を鋭く指摘した。
年内にはオーストラリア沖のモンテベロ諸島において、初の核実験「ハリケーン作戦」が実施される予定である。一国の科学力の粋を集めたこの「究極の兵器」が、今後の東西対立にいかなる連鎖反応を引き起こし、世界の平和をいかなる危うい均衡（バランス）の上に置くことになるのか。英国が手にした原子の炎は、冷戦の闇をかつてない緊張感で照らし出している。
— RekisyNews 戦報 【1952年】
