【パリ 2月6日】
本日、フランス王国は北米十三植民地の代表ベンジャミン・フランクリンと、友好条約および通商条約に正式調印した。これにより、フランスは北米側が独立状態にあることを公然と認め、現在続く対英戦争に参戦する決断を下した。
調印は王宮に近い外交の場で行われ、国王ルイ16世の信任を受けた外交政策担当官ヴェルジェンヌ伯が全権を担った。条約は、両国の恒久的な友好関係と通商上の相互利益を定めるとともに、英王国に対する共同の対応を明文化した内容となっている。
北米から派遣されたフランクリンは、長期にわたり仏国内で支持を集め、自由と自治を掲げる北米側の正当性を訴えてきた人物である。今回の調印は、仏王国が慎重姿勢を改め、英仏間の宿敵関係を背景に、情勢を決定的に動かす一手を打ったものと受け止められている。
宮廷周辺では、参戦による財政負担や戦局拡大を懸念する声も聞かれる一方、英国の海上覇権を削ぐ好機と見る意見も根強い。港湾都市では通商拡大への期待が高まり、軍需や造船の動きも活発化しつつある。
今回の条約締結により、北米の戦争は欧州列強を巻き込む新たな局面に入った。フランスの決断が大西洋を越えた戦況にどのような影響を及ぼすのか、各国が固唾をのんで見守っている。
— RekisyNews 国際面 【1778年】
